ヤマダ電機は創価学会様様の企業
ヤマダ電機は家電量販店売上1位の企業ですが、創価学会や公明党という強力な基盤により成り立っています。
現社長と元社長は創価学会員
レックス@創価学会被害者によると、「週刊文春」2010年10月28日号において、ヤマダ電機の一宮忠男元社長兼代表執行役COO(最高執行責任者)は創価大学学園祭特別講演会で創価学会の池田大作名誉会長と握手を交わしました。
(出典:レックス@創価学会被害者)
ヤマダ電機の一宮元社長いわく、
「(昨年)初めて池田先生と直に握手をさせていただきました。原田(稔・創価学会)会長から、『本学卒業のヤマダ電機の一宮君です』と言われて、『知っているよ、ありがとう、ありがとう』と二回言われまして握手を求められました。非常に温かい、分厚い手で、今もその感触が残っています」
さらに、
「わたしは思わず涙が止まりませんでした。先生はわたしのことを分かっていただいているんだ。見ていただいているんだ。これだけで、わたしは有難いと思いました」
と、述べています。
一宮元社長は講演で、ヤマダ電機約1万7000人の社員の内、創価大学出身者は社長を含め47人と明かしています。
先ほどの「週刊文春」の記事にも次のようにしっかり書かれています。
創価大学法学部卒の一宮社長は、バリバリの学会員。この日は母校に招かれ、最近めっきり姿を見せない池田大作名誉会長への思いを熱く語ったのだった。
「同社の創業者・山田昇会長(67)も学会員ですが、一ノ宮ほどは熱心ではないそうです」
創価のメリット1:公明党の強力な政治的支援
創価学会を味方につければ、公明党という強力な政治基盤を持ち、政治的支援を得られます。
その証拠に、ヤマダ電機は家電メーカーから派遣させた従業員をタダ働きさせており、完全に労働違反ですが、公明党という強力なバックアップがあるため、行政処分はされていません。
創価のメリット2:数百万人の熱狂的な会員を獲得
創価学会を味方にする最大のメリットは推定200万人の熱狂的な学会員を獲得できることです。(創価学会は2013年時点で会員数が827万世帯と公表していますが、宗教学者によれば、熱狂的な信者は推定200万人程度です。)
そしてビジネスジャーナル「ヤマダ電機、一世帯当たり年間19万円分購入?限界突破のカギ・ご用聞き販売の破壊力」によれば、ヤマダ電機で1世帯あたり年間約19万円の買い物をしていると推定しています。
つまり1世帯あたり2人暮らしとすれば、ヤマダ電機で1人あたり年間約10万円購入していることになります。
会員数が200万人もいるので、これだけで10万円×200万人=2,000億円の売上を確保できます。業界9位のコジマは2013年度売上高1264億円であり創価学会の影響力は絶大です。
結論:ヤマダ電機は創価学会員と公明党によって支えられている
下の図のようにヤマダ電機は創価学会に売上の一部を献金することで、推定200万人という創価学会員と公明党という強力なバックアップを手に入れることができます。
一宮元社長や山田社長に仏教の信仰心があればワタミよりも過酷な違法労働はしないはずです。しかし創価学会を利用すれば莫大な稼ぎができるので、今後も「創価学会様様の企業」として、そして自称仏教徒として自分たちをアピールしていくでしょう。